ＮＰＯ法人パソコンどーじょーの認証を受けたので、
法務局に、登記申請をしなければなりません。

法人を設立すると、
法務局・税務署・県税事務所・市役所・労働基準監督署・公共職業安定所
で、手続きをしなければなりません。
「同じお役所なのに、なんで、あちこち行かないといけないの？」
とは思いますが、まあ、それはよしとしましょう。

今回は、法務局での登記申請を、
「オンライン申請」とやらで、やってみようと思います。
平成16年からやってるそうですが、一度もチャレンジしていません。
パソコン屋さんなんだし、今回は、ガンバってみよう。

……と、調べ始めたのですが、
このシステム作ったの、だれですか？
日本人じゃないでしょ、たぶん。
作者は、何星から来られた方なんでしょうか？
ぜ～んぜん、わかりません　(?_?)

リンクをたどっていくと、堂々巡りしちゃうし。
「おまえは、フランツ・カフカか！」
って、ツッコミ入れたくなります。

「絵で見てわかる事前準備」が用意されていて、
「あ、これはありがたいな」とダウンロードしたら、
５８ページもあって、字ばっか。

専用ソフトがあって、そのマニュアルを見ろと言うので、
ダウンロードしたら、
なんと、１５５ページもある。

書いてある文章も、全般、こんな感じ↓

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(1)
オンライン登記申請に必要な設備等
　オンライン登記申請を行うためには，インターネットが利用できるパソコンの他に，以下の設備等が必要となります。
　申請書情報（登記の申請書に記載すべき事項に係る情報に電子署名を行ったもの）及び添付書面情報（登記の申請書に添付すべき書面に代わる情報に電子署名を行ったもの）を作成して法務省オンライン申請システムに送信する際には，下記(3)の区分に応じ，電子署名に係る電子証明書を取得して送信しなければなりませんが，電子証明書の取得に際しての鍵の生成等を行うためのソフトウエアの購入，電子証明書の発行手数料が必要となります。
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いったい、何が必要で、いくらかかるのか、わかります？？？
いまだに、これで申請して、いくらかかるのか、わかっていません。
なんで、もっと簡単に言えないの？

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デジタル署名用証明書の取得
デジタル署名を必要とする手続をオンライン申請する場合は，事前に政府認証基盤（ＧＰＫＩ）を構成するブリッジ認証局（BCA）と相互認証された認証機関から発行され明書を取得（有料）する必要があります。デジタル署名用証明書の取得についての詳細は（http://shinsei.moj.go.jp/usage/zyunbi_syoumei.html）を参照してください。
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「すみません、日本語でお願いします。」
って、ディスプレイに話しかけちゃいました　(^^ゞ
よくわからないから、リンクをクリックしたら、元のページに戻っちゃうし。

ＦＡＱ（よくある質問と、その回答）を見ると、
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Ｑ．電子政府って何ですか？
Ａ．行政機関内部での業務や行政と国民・事業者との間での
行政手続をオンライン化することで、
行政サービスの向上と行政運営の効率化を図ろうとする取り組みのことです。
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とあります。
ふ～ん、効率化が図られてるワケか。
……どのへんが？